多くの企業が自社のホームページに取引先の会社名を掲載しています。これは、取引している企業名を公表することで、自社の信頼性を高める効果が期待できるからです。特に、あまり知名度の高くない中小企業では、大手企業との取引があることを明かすことで、事業内容に対する理解を深めてもらう効果があります。
しかし、掲載する際には慎重になる必要があります。仕入れ先や外注先が大手企業である場合、その企業は自社の供給元を競合他社に知られたくないと考えるかもしれません。場合によっては、戦略が漏洩するリスクもあります。その結果、ホームページが反対に信頼感を損ね、既存の顧客の不満を招くことになりかねません。さらに、不適切な記載は取引契約における機密保持条項の違反にもつながる恐れがあります。
また、インターネット上での公開は、印刷物とは異なり、広範囲にわたり容易にアクセス可能なため、特に注意が必要です。大手企業はインターネット上での自社の評価を常に気にしており、簡単に検索することで自社がどのように表現されているかを把握できます。これが批判を受ける原因になることもあります。
もちろん、取引先としての掲載を歓迎する会社や業界も存在します。しかし、掲載が適切かどうか不明な場合は、掲載予定の会社に事前に確認を取ることが重要です。これにより、予期せぬトラブルを避けることができます。
（2014年8月10日掲載分をリライト）
